この調査結果を採り上げていたサイト：今日、米国の外交政策に対する米国人の見方は「ベビー・ブーマー世代」と「物言わぬ世代」間でしばしば対立している。前者は冷戦下で強国同士が敵対していた記憶が鮮明なため、彼らの多くは、米国は「世界の警察官」になる責任があると信じる傾向がある。米国の若者がどう考えるかも重要だ。彼らは将来、投票できる大群となるからだ。そうして今後数年間の米国外交政策を決定付けることになる━ここで「選挙で米国の外交政策が変わる」とする見立ては、先日の「米国社会の変化（政府への暴力が正当化する人の増加）」で示された通り、明らかに崩れているが、この表題「生々しい事実：米国の若者は戦争を望んでいない」はどうだ。「世界中で右傾化が進行中」などと短絡的な決め付けはできまい。背景をもっと丁寧に見る必要がある。「戦争を望んでいない」殆どは、恐らく「99％」側の非白人でないか。独り勝ちだった米国でも「足を踏んだ者には、踏まれた者の痛みがわからない」に共感せざるを得ない人々が増えているということだろう。