海外のマスコミ論調であり、日本論調が欠けている。

止める場合、日本だけでなく、ジェノサイドで揺れる北京オリンピックも例外とはならない。オリンピックそのものが問われることになる。中国は開催を支持しており、米国も開催を支持すれば、また、IOCが開催方向にあれば、日本は不開催にする方向性をとれないでしょう。

開催中止を言うのであれば、マスコミは、感染症に対するPCR検査の不作為の過失、感染病棟を昨年予算があるのに作らなかった都道府県知事と医師会が断罪されなければならない。公的・民間を病床を合算すれば他国に対し余裕のある病床を持っている日本において医療破壊を言っていた医師会長は民間病院を感染症に組み込みたくなかった＝医師会の組織を単に守る旧態の体制を維持したい本能によるものであり,真に国民に向き合っていたとは言えない。

医療面での体制を意図的にとらなかった都道府県知事と医師会は自らの責任を明らかにしてから、東京オリンピック開催中止を言うべきでしょう。