１９６０年代までの中東、とくにイランとサウジを知っているものとっては、隔世の感がある。当時は北イエメンと南イエメンと別れており、北は軍のクーデターで内戦となり、親米英の王政派と親ソ連の共和国で対立していた。南イエメンは、反英闘争し，左派勢力が人民共和国として独立し、マルクス・レーニン主義を掲げていた。当時イランはハーレビ王朝であり、米英に与していた。時代が大きく変わり、体制が大きく変わり、何が何だか分からなくなっている。

大規模爆撃でなく、ピンポイント標的爆撃が攻撃の主体になっている現在は、核保有国、軍事大国にとっての武器の効率性、経済性比較において、今までの概念が一変している。現在のところ、米国も中国もロシアも政府としての正式コメントが出されていないというより、具体的対処ができなく、声を失っているというのが、現実的見方ではないか。

今まで、貧者の兵器としては、化学兵器があり、生物兵器があるが、国際的に使用が禁止されている。無人機に貧者の爆弾を積み、遠隔操作で標的に突っ込むが、低空のため、レーダーに探知されにくく１５００キロも航行でき、能力がミサイル以上という。
イスラエルの「徘徊型自爆ドローン」はのキャニスターに入れ、背負って持ち運びができ、重量は３．２キロ以下であり、戦略的要人を攻撃・暗殺ができるが、従来の精度をはるかに超えている。

テロが人間の自爆でなく、高度にＡＩの進んだ無機質の無人機の攻撃を受けるとなれば、政府要人の警護など守るべきものがいつも危険にさらされることであり、「一生懸命人を殺すために開発した兵器で、何のことはない己が殺される。」ことになろうとは皮肉である。米国、中国、ロシアなどが兵器の高度化、拡大化度競う時代は終わっているのではないか。