経済の規模を比較する数字であるが、大きければ民度が高いとは言えない。当然のことながら人口が多ければ、購買力平価GDPの数字が大きいといえる。

国内消費の比重が高ければ、貿易による消費も大きく、米国のように大きな赤字を抱えながら、他国に貢献することになる。保護貿易主義を抱えると、購買力平価GDPが大きい国は、米国に変わる消費国を探さなければ、経済成長がとん挫し、国民の不満が大きくなる。

絶対的購買力平価主義は、自由貿易が基本である。

また、相対的購買力平価主義は、物価上昇率の比で決定されるが、上昇が高ければ通貨は減価する。当然為替レートは下落する。財やサービスが同じ割合で変動することになるかどうか。物価上昇が天文学的に非常に高くなり、通貨不信が国民の中に高まり、国民の不満が高まっていくことに注意を払わなければならないでしょう。