生命保険、医療保険、養老保険、こども保険etc...
「保険」とgoogleで検索すると2億件もの検索結果がでてきます。「貯金」4400万件、「パスタ」5000万件、「就職」1億2千万件、「マンション」でも、1億6千万件。この数字をみると、保険のことを気にしている人がどれだけいるかが良くわかります。
なにかあったとき、お金が足りないと困るから加入しておく保険。でも本当に足りなくなるの？ なにかあったらいくら足りなくなるのか？ そんな気になる疑問の数々をcafeglobeが考察しています。
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■死亡保険で最低限必要な額、実際は......？
大きな支出の1つ、生命保険。
たとえば40歳の男性で、月額10,000円程の保険料を支払い、3000万円を受け取れる死亡保険に加入。
葬式代 200万円（豪華なら500万円）
引越代 100万円
生活費 300万円
そもそも、保険を受け取る人が、なにも収入がない場合でも、最初の1年間はこのくらいのお金しか必要としません。5年間ものあいだ収入がなくても必要な生活費は1500万円です。おまけに、公的年金に加入していれば遺族年金ももらえます。マイホームがあれば、住宅ローンもなくなります。
もちろん、家庭ごとに事情は異なるでしょうが、こうやって考えると「最低限必要な資金は1500万円だな」などと保障のリストラができます。
死亡保障が1500万円であれば、毎月の保険料は5,000円ほどになるので、20年間では120万円の節約になります。言い方を変えると、そのお金を貯蓄にまわせば120万円が余計に貯められるということです。
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■公的な制度を知っていれば、医療費はここまで下がる
そしてもう1つ心配になるのが、医療保険。
一般的に入院給付金という、入院したら1日1万円がもらえるような保険に入ってる人も多いと思います。
なにか病気になった時、お金が足りずに治療できないというのは心配になりますよね。たとえばがんの治療は、半年で200万円程かかると言われています。その200万円がまるまる私たちの負担になるわけではなく、社会保険に入っていれば3割負担なので、60万円の負担。
さらに、高額医療保険制度という医療にかかった額が一定額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度を使えば、収入によっても異なりますが、月額8万円を超えた医療費は公的医療保険制度で補ってくれるのです（厚生労働省のHPより）。
その制度を使うことで、毎月8万円の医療費で済むのです。
実は、このような公的医療保険制度を知らずに、なにかあったときの心配をして入院1日あたり1万円がもらえる保険に入っていると、月額7,000円程の保険料負担となります。ですが、実際にはそこまでお金がかからないので、最低必要な分だけ保険をかけておけば毎月2,000円程の保険料でカバーできるのです。
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このように保険のかけすぎは、3000万円の自宅に、3億円もの地震保険をかけているようなもの。一度じっくり見直した方が良いかも...？
高い保険に入りすぎているかも？ 病気や死亡時に本当に必要な額を計算する方法【美マネ experience 第9回】［cafeglobe］
（ロバーツ町田）
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