ドコモがネットワーク戦略の説明会を開催 3.5GHz帯を使った下り370Mbpsの高速通信と災害時向け信頼性強化の取り組みを紹介

NTTドコモは3月2日、プレス向けに同社のネットワーク戦略に関する説明会を開催。高速通信サービス『PREMIUM 4G』の進化、災害時に向けたネットワーク信頼性の強化について解説しました。

複数の周波数帯の電波を束ねる“キャリアアグリゲーション”と、電波の組み合わせを最適化する“高度化C-RAN”により高速通信を実現している『PREMIUM 4G』。2015年3月の開始以降、束ねる周波数を2種類から3種類へ、電波の組み合わせを2通りから6通りへそれぞれ増やすことにより、2015年10月には下り300Mbpsのサービスを提供しています。

6月には一部地域で、これまで部分的に3Gでも運用していた800MHz帯をすべてLTEで運用することにより、下り最大112.5Mbpsの800MHz帯、下り最大112.5Mbpsの2GHz帯、下り最大150Mbpsの1.7GHz帯の3種類の電波を組み合わせて下り最大375Mbpsという高速通信を実現。

さらに6月には新たに3.5GHz帯の運用を開始。下り最大110Mbpsの3.5GHz帯2波と下り最大150Mbpsの1.7GHz帯を組み合わせて下り最大370Mbpsの高速通信を実現します。

3.5GHz帯のLTEは、TDD方式（時分割複信）を採用。上りと下り別々の通信をそれぞれの周波数で用意する必要がある従来のFDD方式（周波数分割複信）に対して、TDD方式では1つの周波数で上りの通信と下りの通信が利用可能になります。

これら300Mbps超の高速通信は、通信が混雑する都心部で重点的に展開。通信速度の上限を上げることより、混雑する場所でより快適に利用できることを重視しています。

災害時に向けたネットワーク信頼性の強化については、「通信サービスの確保」「通信エリアの確保」「電源の確保」の観点でそれぞれの取り組みを解説。

通信サービスでは回線の復旧状況を表示する『復旧エリアマップ』、音声通話の規制時にパケット通信で音声メッセージを伝達する『災害用音声お届けサービス』、緊急速報や災害・避難情報を伝えるエリアメールの拡充といった取り組みのほか、通信の混雑時や設備の故障に備えたネットワークの仮想化により信頼性を向上。

災害時に人口密集地の通信を確保する目的で設置している“大ゾーン基地局”は、従来の3Gのみの運用からLTEも併用することで通信容量を3倍に拡大するとのこと。災害時にアンテナ角度を変更してエリアをカバーする“中ゾーン基地局”も増強。2018年3月末に全国で1200局以上の設置を目標としています。

電源の確保に向けては、災害時に非常用発電機への石油の供給を円滑にする目的で、NTTグループと石油連盟が協力体制を築く覚書を交わしたことが発表されました。