彼が語っているJPopの衰退は誰にとっての問題なのかという、問題提起の始点を曖昧にして意見を綴っている。
今日ではiTunesやspotify等のインターネット経由で国境に関係なく音楽に触れる事が可能である。
よって、音楽を購入、消費する多くのリスナーにとって日本独自の音楽はもはや選択肢のひとつでしかない。
日本音楽の衰退で被害を被るのは日本の音楽出版社および音楽関係者のみではないだろうか。
つまり、生産者側の経営上の問題であり、消費者が同じ問題意識と連帯責任を抱える必要はない。
日本の文化であり、保護すべきだという主張は、生産者と一部の熱心な消費者の利己的な我侭である。