主張

世界大会２０１３

１５年めざし巨大なうねりを

　８月３日に広島で開幕した原水爆禁止２０１３年世界大会は、９日の長崎大会で全日程を終了しました。

被爆の実相を原点に

　今年の世界大会は、被爆７０周年であり、核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議がひらかれる１５年にむけて、「核兵器廃絶を求める巨大なうねりをつくりだそう」（国際会議宣言）と新たな国際的行動をよびかけました。

　必ず「核兵器のない世界」への扉を開こうと、熱気あふれる討論がくりひろげられました。「国際的な流れを変える劇的な国際行動を今から準備しよう」（アメリカ「ピース・アクション」）など、海外から力強い決意が表明されました。

　国内からも、３００万をこえる「核兵器全面禁止のアピール」署名の地域、自治体ぐるみの広がりや原爆展の大きな反響、平和行進への自治体の熱心な協力など、新しい変化と運動の可能性が語られました。

　多数をしめる大会の初参加者が、被爆者の話に心震わせ、決意を新たにするとともに、これまでにもまして多かった日本と海外の若者たちが、新鮮なエネルギーをもたらしました。

　国連の潘基文（パン・ギムン）事務総長は世界大会へのメッセージで、証言を続けてきた被爆者に敬意を表し、「私は、勇気ある活動家のみなさんに励まされて、核兵器のない世界をめざす努力を強めています」と述べました。

　いま多くの国がヒロシマ・ナガサキの被爆の実相に目を向け、「非人道的な核兵器をなくせ」と声をあげはじめています。被爆者と日本の運動の半世紀以上にわたる訴えが、いま国際政治を動かしつつあります。

　そのためにカギを握るのは運動と世論です。

　「みなさんの活動が同じ目標をもつ国々を励ましてきた」（アンゲラ・ケイン国連上級代表）、「政府とともに重要な役割を持っている」（クロド・ヘレル駐日メキシコ大使）と、政府代表からも期待が表明されました。

　核兵器の残虐性を告発する原爆展や被爆者の証言活動を重視しながら、「核兵器全面禁止のアピール」国際署名をすすめようという大会の方針は、世界の流れと響き合い、それを力強く前進させるものだといえるでしょう。

　大会に参加したアメリカの映画監督オリバー・ストーン氏は、「安倍首相の核兵器廃絶の言葉を信じることはできない」と語りました。被爆国でありながら、アメリカの「核の傘」に頼り、世界の大勢に背を向ける日本政府に、内外の批判が高まっています。

　日本政府に被爆国にふさわしい役割を発揮させることは、日本の運動の国際的な責務にほかなりません。

国民的な運動へ

　世界大会では、「原発の再稼働反対」「原発ゼロ」や憲法９条改定反対、オスプレイの配備反対、米軍基地撤去、くらしと雇用や福祉を守るたたかいなど、多様な運動が結集し、交流しました。市長の参加など、自治体との共同も広がりつつあります。

　この大会の成功を力に、原水爆禁止運動が国民的な運動として、さらに大きく発展することが期待されています。