日本人に告ぐ。
「コロナをどうにかして欲しい」、「緊急事態宣言をどうにかして欲しい」などとは思わないことです。
なぜなら貴方は、「経済戦争(エコノミック・ウォー)」という名の戦時下に生きる一人の人間だからです。
貴方がどうするかです。
自分がどう生きるかです。
「国を変えん、国を守らん」と侍精神を持って生きるか？
それともお上にぶら下がり、お上の言いなりになり、農民根性のままで殺されるか？
元ＣＩＡのジョン・パーキンスという方が、『エコノミック・ヒットマン～途上国を食い物にするアメリカ』という書籍を書いて、“アメリカの闇の顔”について興味深いことを述べています。
彼によると、たとえばエクアドルから産出される原油１００ドル当たり、アメリカの石油会社の取り分は７５ドルだそうです。残りの２５ドルのうち４分の３は、ＣＩＡの「エコノミック・ヒットマン」と呼ばれる工作員によって作り出された、政府の国際銀行への多額の負債（借金）の返済に充てられます。そして残りの４分の１の大半が、エクアドルの軍事費などに使われているそうです。そのためにエクアドルのような石油産出国であろうとも、１００ドル分の原油から国民のために使われる資金は、わずか２ドル５セントほどしかないそうです。
そしてジョン・パーキンスによると、もしもＣＩＡの「エコノミック・ヒットマン」の思惑通りにことが進まないと、「ジャッカル」と呼ばれているＣＩＡの暗殺部隊が行動を起こすのだそうです。たとえばこのエクアドルの元大統領ハイメ・ロルドスは、ヘリコプター事故によって命を落としましたが、この事故もＣＩＡの「ジャッカル」の仕業だったそうです。こうした暗殺を、アメリカのＣＩＡは世界中で行ってきたわけです。
そしてジョン・パーキンスによると、「エコノミック・ヒットマン」も「ジャッカル」も共に工作活動に失敗すると、次はアメリカへの愛国心を持ち、正義感と勇気にあふれた若者たちが、戦争に出かけて行くのだそうです。彼によると、その最も良い例が湾岸戦争とイラク戦争だったそうです。なぜならフセイン自身が、もともとアメリカＣＩＡの援助を受けてきた過去があるために、彼にはＣＩＡによる工作活動も、暗殺計画も通じなかったからです。
アメリカとイラクの湾岸戦争が起きる時、謎のクウェート人少女が「ナイラ」と名乗って現れました。この少女は、いかにフセインが残虐で、イラクが残酷なのかを涙ながらにマスコミの前で語り、これで米世論が「平和」から「戦争」へと傾くとことで、湾岸戦争が始まりました。しかし彼女はクェート人の少女ではあるものの、しかし一度もクェートには行ったことが無く、「オイルマネー」でアメリカで優雅に暮らすセレブであったことが後に分かったのです。
日本のマスコミ報道では、フセインはヒトラーのような「独裁者」として報道されましたが、しかしジョン・パーキンスは自らの著書の中で、イラクのフセインについてこう述べています。
「フセインは確かに独裁者だったかもしれない。しかし角度を変えてみれば、彼はアメリカや西欧の毒牙から自国を必死に守ろうとした熱烈な“愛国者”だったとみることができる」
そしてジョン・パーキンスは、グローバル勢力が戦争によって荒廃させたイラクと、中国共産党が侵略して独裁支配するチベットについて、「チベットも酷いが、イラクのほうが増しである」と述べています。
“ナイラの嘘泣き”のために、フセイン率いるイラクとブッシュ率いるのアメリカが湾岸戦争を戦い、２万から３万５千もの人間が命を落としました。しかしその一方で、軍需産業の利益は湾岸戦争をはさんだわずか二年だけで、８０億ドルから４００億ドルに跳ね上がりました。これは一ドル１００円で考えると４兆円です。ちなみに日本も湾岸戦争の際には、１３５億ドル、日本円で約１兆４０００億円を支払い、軍産複合体を儲けさせています。
戦争とは町を一瞬で瓦礫の山と化し、人々の暮らしを原始時代にまで戻し、人々の手足を奪うのみならず、友人や家族といった愛する人を帰らぬ人にし、生き残った人からは夢や希望さえ奪い、時には廃人に変えてしまうこともあります。しかし武器を売買する軍需産業、つまり“死の商人”にとって、戦争こそ最も利益となります。
ちなみに911テロの後に行われたイラク戦争も同様に、フセイン率いるイラクとブッシュＪｒ．率いるアメリカが戦いましたが、米軍のウェズリー・Ｋ・クラークという軍人の暴露によって、911テロを起こしたとされる「アルカイダ」とイラクの関係が分かったわけではないのに、アメリカはテロからほんのわずかな時間で、イラクとの戦争を決めていたことも明らかになっています。このイラク戦争が湾岸線戦争と異なる点は、「イラク戦争では石油利権が、ごっそりイラクからグローバル企業に奪われ、そしてイラクの銀行制度が変えられた」という点です。
しかしこうした石油や武器売買の利益を、アメリカ国民が得られるわけではないので、あくまでも問題はアメリカではなく、その背後に潜んでいる勢力です。その勢力について、第34代アメリカ大統領ドワイト・アイゼンハワーは、退任演説の中で次のように述べました。
「我々アメリカ国民は、軍産複合体による政府に対する不当な影響力を排除しなければなりません。」
つまりアイゼンハワー大統領は、「米国は軍産複合体の強い影響下にある」といった趣旨のことを述べたわけです。
「軍産複合体」とは武器を売買する軍需産業のみならず、石油利権から医療製薬会社、マスコミ広告代理店まで、戦争によって利益を得ているすべての総称のことです。彼らは、世界中の街を瓦礫の山に変えておきながら、「復興支援」という美名で、巨大ゼネコン事業として入っていきます。それはトランプが公の場で「ディープ・ステート（影の政府）」と呼び、欧米圏や日本に対して強い力を持つ邪悪な勢力でもあります。
トランプは日本のマスコミでは「ならず者」として報道されていますが、それはフセインとまったく同じ構図であり、トランプ、フセイン、プーチンなどが「ディープ・ステート」と戦ってきたわけです。
実は東西冷戦の中で起きた多くの戦争が、実は「軍産複合体」とも、「グローバル勢力」とも、「ディープ・ステート」とも呼ばれる勢力が行ったものでした。
たとえばベトナム戦争が、「ディープ・ステート」に操られたアメリカによる、自作自演の「トンキン湾事件」の結果、起きた悲しき戦争であったことは歴史的事実です。
しかも１９６６年１０月、ケネディ大統領の暗殺によって、副大統領から大統領になった当時のリンドン・ジョンソンは、アメリカがソ連など東欧諸国に対しても、貿易の最恵国待遇を与えると声明を出しています。そして実際にアメリカは、ソ連などに総額３００億ドル（１ドル当時３６０円のため約１０兆円）も融資しました。
本当にアメリカ国民も、そして私たち世界人類も、騙されていたわけです。なぜならソ連はこの資金を「非戦略物資」の輸入に当てたからです。しかし驚くべきは、「非戦略物資」の範囲であり、石油、航空機部品、レーダー、コンピューター、トラック車両などが入っています。これらは明らかに戦争に使用できます。
そしてソ連は、そのアメリカから受け取った３００億ドル相当の物資を、ベトナムに送って北ベトナム軍を支援していたわけです。アメリカは南ベトナムから米兵を送り込んで、北ベトナム軍と戦い、はげしいベトナム戦争を行なっております。つまりアメリカ国民は、自国の兵士を殺傷するために、はたらいて、はたらいて、高い税金を支払って、ソ連と北ベトナム軍を援助をしていたわけです。
ベトナム戦争は１９６５年から始まり、１９７５年まで十年間も続き、なおかつ実質上、アメリカは中国やソ連も関わったこの代理戦争に敗れたと言われております。亡くなった米兵の数は約５万人、帰還後に自殺した兵士の数は約１５万人です。この戦争を機に、アメリカではホームレスが増え、ヒッピーが増え、数千万人の麻薬中毒者が生まれ、アメリカ社会はかなり退廃していきました。
しかし「軍産複合体」は、ベトナム戦争が長引いてくれたおかげで、莫大な利益を得ました。
問題なのは、北朝鮮や中国のマスコミが自国の政府にとって不利益な報道をまったくしないのと同様に、日本とアメリカのマスコミも、こうした“アメリカの裏の顔・ディープステート”については、現在までもまったく報じていないということです。つまり「私たち日本人やアメリカ人も、北朝鮮や中国の国民と同様に、マスコミによるフェイクニュースによって誘導されていた」ということです。これが政治の裏です。
こうしたことからも我々日本国民は、アメリカとの同盟を保ちつつも、誰から日本を守らなければならないかが分かります。「守るべき相手は中国共産党だけではない」、私はそれが言いたいのです。
なぜなら実は私たちはこうしている今も誘導され、そして間接的に虐殺されていたからです。その証拠の一つとして、かつてのバイデンの政治的な上司であり、ヘンリー・キッシンジャーと並んで、アメリカ政界に大きな力を持っていたズビグネフ・ブレジンスキーは、「これまでの時代は誘導することが簡単だったが、しかし大衆が政治に目覚め始めている現在は、誘導するよりも虐殺のほうが簡単である」と明確に述べています。
簡単に述べましたが、これが真実の政治です。
「嘘も繰り返し述べ続ければ真実となる」、これはナチスの宣伝大臣ヨーゼフ・ゲッペルスの言葉ですが、まさに嘘がまかり通ることで真実が覆い隠され、そして「経済戦争」の中で、日本が滅びの危機を迎えております。
すでに北海道の土地が、静岡県規模の7800キロ平方メートルも中国資本に買われているために、数年後には北海道は中国の３２番目の土地になると言われ、中国資本による日本の土地購入は、日本のいたるところで行われております。
しかし日本政府はコロナによって「緊急事態宣言」、あるいは「自粛要請」を繰り返していることから、日本の経済活動は抑え込まれ、銀座や渋谷といった街の店舗やビルは次々に空っぽになり、日本の土地や建物の価格が下落しております。
その結果、中国資本による日本の土地や建物の購入は、コロナが始まる前より増えており、このままでは北海道どころか、日本そのものがチベットやウイグルのようになってしまいます。
まさに日本政府のコロナ対応は、売国奴そのものなのです。
なぜならもしもこの「経済戦争」の中で、本気で「日本を守りたい」と思うのであるならば、たとえコロナであっても経済活動を止めるべきではなかったからです。
軍産複合体と対立しているように見せながらも、「日本を経済的に侵略する」ということに対しては、奇妙な連携を見せているのが中国共産党です。
ノーベル賞受賞者のリュック・モンタニエ氏は、新型コロナウイルスについて、次のように発言しています。
「新型コロナウイルスは中国の研究所で人為的につくられ事故で流出した」
また、このモンタニエ博士とタッグを組んでいる数学者のジャン・クロード・ペレズ氏によれば、「新型コロナウイルスは時計職人が行うような精密なもので、自然に存在することはあり得ない」と述べています。実際に中国の武漢には、『武漢ウイルス研究所』があります。
そして『アメリカ国立アレルギー・感染症研究所（ＣＤＣ)』の所長に、アンソニー・ファウチ博士という人物がおり、彼は２年前から今回の「パンデミック」を予言していました。アンソニー・ファウチ博士は２年前に、次のように断言しておりました。
「サプライズ・アウトブレイクが起きる、トランプ政権の間にパンデミックが必ず起きる」
実際に、中国武漢発の新型コロナウイルスですが、しかしこのウイルス兵器の開発資金は、オバマ政権時代のアメリカが５年にも渡って援助していたことが、明確に分かっています。今現在、世界を襲っているウイルス兵器は、けっして中国が単独で開発したものではなく、アメリカが資金援助していたのです。
つまり日本はアメリカのディープテートと中国共産党という二つの敵に阻まれ、前門の虎、後門の狼の間にいるわけです。
だから侍精神を持って生きるか、農民根性で死ぬか、ということが私たちには問われているわけです。
「そもそもＰＣＲ検査はコロナ感染者を特定するものではない」という説は根強く、ＰＣＲの開発者のキャリー・マリスも難解な専門用語を用いながらも、そういった趣旨のことを確かに述べております。また感染症対策の専門家であり、徳島大学の名誉教授であられる大橋眞教授も「ＲＮＡウイルスの検査にＰＣＲを用いるべきではない」と動画や書籍で訴えかけております。
実際に日本でもＰＣＲ検査を水にかけたら“陽性”になったことがあり、タンザニアの大統領もパパイヤやウズラなどにＰＣＲ検査にかけたら“陽性”になり、イタリアの医師がキウィフルーツをＰＣＲ検査にかけたら“陽性”になり、オーストリアの国会で議員がコーラでＰＣＲ検査をかけたら“陽性”になり、以上のことからも「ＰＣＲ検査の確実性が疑われている」ということは、たしかな事実です。
すなわち「ＰＣＲ検査陽性者＝コロナウイルス感染者という方程式は成り立たない」ということです。これは日本の厚生労働者が各地方自治体に出している文書からも明らかで、日本の役人たちも、「ＰＣＲの陽性者がコロナ感染者ではない」ということを、きちんと把握しております。
また「ＰＣＲで陽性者になったからといって、コロナウイルスの感染性を証明するものではない」というこの重大な事実も、すでに２０２０年１２月２日の国会で、柳ケ瀬裕文参議院議員が質問して、厚生労働省の重役である佐原康之氏が認めております。
ＰＣＲ陽性者はコロナ感染者ではありませんが、たとえ「コロナ感染者」としてカウントされたとしても、しかしその人に感染性が必ずしもあるとは言えないというのに、わざわざ日本政府は「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」を出して経済活動を止めて、結果的に中国資本に日本の土地を叩き売っているわけです。
では、なぜこうしたコロナに関する重大な事実が、日本ではまったく広がらないのかと言えば、それは『日本の報道の自由度ランキング』が「６６位」と、アメリカや韓国よりも低く、日本に「報道の自由」など存在せず、日本のマスコミが「放送法」に違反しているからです。「放送法 第四条」の（二）と（三）にはこうあります。「三 報道は事実をまげないですること」、「四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」と。
しかし明らかに日本のマスコミは、ＰＣＲ検査の陽性者をコロナ感染者として報道することで事実をまげて報道しており、またＰＣＲ検査についても確実に意見が対立しているというのに、ＰＣＲ検査の確実性を疑問視する専門家の声も、その声を証明する証拠についても報道していないことから、放送法に違反しております。日本のマスコミが行っていることは、明らかな誘導です。
すなわち日本の政府は売国奴となり、日本のマスコミは犯罪集団と成り果てました。
今、日本の芸能人が闇営業や不倫などによって道徳的に叩かれると、なかなか芸能界への復帰が困難であるというのに、しかし日本国民はこれらの政府とマスコミの不道徳については沈黙したままです。
それは「最後の望み」とも言える『Ｇｏｏｇｌｅ』や『Ｆａｃｅｂｏｏｋ』といったビックテックも、結局のところ日本を滅ぼしたい勢力であり、特に『ＹｏｕＴｕｂｅ』はまるで「言論の自由」があるように見せかけておいて、結局のところ「言論の自由」が存在しておりません。
かつて我が国は大東亜戦争を戦い、その戦いの中で広島、長崎に対して二発の原爆が投下され、東京をはじめて都心部には焼夷弾という爆弾が無数に打ち込まれました。しかし時代は今も昔、経済戦争は今もなお続いており、そうした中で「コロナ」という名の巨大な原爆が投下され、「緊急事態宣言」という名の焼夷弾の雨が無数に打ち込まれ続けております。
このままで日本は確実に滅んでいきます。
宿泊業、飲食業、生活関連業、娯楽業といった「コロナ7業種」の潜在的な失業者の数は、すでに約３００万人となり、「潜在的失業者約３００万人も時が経てば減っていく」という考えは甘い考えであり、むしろ時間が経てば経つほどに、この数は増えていくことでしょう。そうなれば「コロナとは無関係だ」と思われていた業種にまでも、不況の波は押し寄せていくことでしょう。
こうして日本は、やがて中国に飲み込まれていくことでしょう。
だから日本人に告ぐ。
「コロナをどうにかして欲しい」、「緊急事態宣言をどうにかして欲しい」などとは思わないことです。
政府も、マスコミも、コロナから日本国民を救い、日本経済を立て直し、貴方の暮らしを本気で手助けしようなどとは微塵も思っておりません。
私たちは自分自身で、嘘がまかり通る時代の中で、真実を伝える行動に出て、時代を変えていかねばならないのです。
ジャン・ジャック・ルソーは「生きるとは呼吸をすることではなく、目的をもって行動することだ」、そう述べましたが、そうした勇気ある生き方を私や貴方がしない限り、この経済戦争を乗り越えることはできません。
何のために生まれたのか、何のために行動して生きるのか、それを考える、それが武士道。
自分から真実を求めて知識を集める、そして学んだのならば知識と行動を一つにする、「知行合一」それが武士道。
苦しい時代の中で、涙している人が日本にも世界にもいるならば、その涙を自らのものとして涙を流し、自らの心との戦いに挑んでいく、それが武士道。
命もいらず、名もいらず、官位も金もいらぬ始末に困る者にならとして、自らの弱き心、易きにつく心と戦い続ける、それが武士道。
先の大戦に１９４５年８月１５日に敗れ、それから四カ月後の１２月１５日には、米国の背後に潜むヤツらは「神道指令」を発令し、日本人から「神道」を奪い去りました。これによって日本人の心の中から神々を敬う心が忘れさられ、代わりに物質ばかりがもてはやされ、いつしか日本人は金銭を信仰するようになりました。
そしてその結果、“他人の目線”、“人からの評価”、“家族や友人からどう思われるか”といったことばかりを気にして、弱々しくなってしまいました。
知らぬ間に、我々は「魂の牢獄」に入れらてしまったのです。
だから日本は今、滅びの危機を迎えております。
その「魂の牢獄」の中に閉じ込めらた魂の名を「大和魂」と云い、「大和魂」とは、大いなる平和、大調和のために戦う勇ましくも優しき心―。
日本人が自らの大和魂を解放すればこそ、この戦いに我らは勝利することができます。
「備えとは艦や砲との謂ならずこの敷島の大和魂」、これは吉田松陰が詠んだ詩ですが、意味としては国を守るものとは、戦艦や大砲のことを言っているのではなく、日本人お一人お一人の大和魂に他ならない、という意味です。
だからもう一度、日本人に告ぐ。
「コロナをどうにかして欲しい」、「緊急事態宣言をどうにかして欲しい」などとは思わないことです。
貴方の大和魂が日本を救うのだから。
なぜなら貴方は、「経済戦争(エコノミック・ウォー)」という名の戦時下に生きる一人の人間だからです。
貴方がどうするかです。
自分がどう生きるかです。
「国を変えん、国を守らん」と侍精神を持って生きるか？
それともお上にぶら下がり、お上の言いなりになり、農民根性のままで殺されるか？
まさに決断の時です。
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