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東京都荒川区の河川敷で12月21日に実施予定だったマラソン大会「東京荒川マラソン」が、開催2日前にコースの使用許可申請を行っておらず中止を発表した件で、参加費返金に応じているという主催団体の住所が「振り込め詐欺に利用された要注意住所」と同じだという情報がネット上で流れ大きな話題となっている。
このマラソン大会を運営する任意団体「黎明」の主催者は、不備を認め1500人から集めた参加費「2000円～4000円」を1月中に返金するとしているが、謝罪文内に載せられていた住所が、過去に架空請求などを繰り返している団体としてネット上で注意喚起されている所在地と一致していることがネット上で指摘。
もちろん住所が同じというだけで関連した企業とは限らないが、一部報道によると来年3月に同団体が主催していた「荒川・スプリングマラソン」も申し込みを停止したり、「マラソン大会のHPなのにスケジュールどころかコースもない」「HPが雑過ぎる」といった意見もあるようだ。
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