世界的に糖尿病患者が急増し、深刻な社会問題となっていることを受け、その対策を急ぐべきだとの世論が強まっている。
国際糖尿病連合によると、2013年時点での糖尿病患者数は3億8200万人で、10年間で倍増し、2035年には、なんと5億9200万人あまりの人々が糖尿病患者になる見通しだという。そのため、世界保健機関（WHO)は、2013～2020年の行動計画に、「糖尿病を含む非感染症の死者」を2025年までに25％削減する目標を盛り込み、各国に対して対策を促すという。
また、これらの背景に存在する、ジャンクフードなどのいわゆる「不健康食品」について、国連の特別報告者・デシューター氏は、「たばこより大きな健康上の脅威」とし、各国に規制を強く求める警告を行った。
こうした国際的な枠組みが進められるなかで、「肥満大国」として知られるメキシコでは、清涼飲料や高カロリー食品への課税を2014年1月から行っているが、それに加え、米・カリフォルニアには、州内で販売される清涼飲料水・栄養ドリンクなどについて、糖分を多く含んでいる場合、「肥満や糖尿病、虫歯の原因になります」という警告文の記載を義務付ける法案まで提出されたという。こ うした国際的な「糖尿病撲滅」の動きについて、ネットユーザーからは、
「それなら課税しろ書こうとしたらその通りの内容だった」
「糖尿病の治療にかかる医療費ハンパないもんな」
「貧乏人は野菜とか肉食ってないから炭水化物に偏ってる」
「食生活からの健康も「格差社会」」
「日本人も油塩糖の塊みたいなラーメンやカレーライス好きだし」
「たばこと違って課税しにくいな ターゲットがはっきりしないと煽って争わせるというお得意の手も使えないし」
「底辺向けの飯屋の炭水化物と脂責めメニューは規制しろ マジで」
「新たな財源」
「ジャンクフード税で」
「ジュース課税くるかwww」
「つまりマクドナルド税の導入が必要なわけですね」
「タバコの喫煙率が下がってきたから次のカモ探すのに必死なんだよ 」
...と、「やはり」という声と、タバコ規制に偏重している間に、こうしたジャンクフードや清涼飲料水などに対する規制が野放しとされていたことを指摘する声も目立つが、それとは別に、「健康」を錦の御旗に、政府が「新たなる財源」として、この風潮を利用する危険性について、懸念する声も散見された。
いずれにしかり、健康の価値は失ってから改めてその大きさに気づかされることもしばしば。世相や規制に関係なく、まずは自身の健康に配慮した暮らしを、誰しも心がけたいところである。
文・猪俣進次郎
※写真はイメージです。
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