サヨナラ☆タブロイド

【36万円のバレンタイン】特別催告状がきたよー\(^q^)/

2014/02/15 20:33 投稿

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※バレンタインの突発企画なので、文章も方向性もてきとー。

(意訳:その深い悲しみと怒りが、私にこの文章を書かせた)


2月14日。

twitter界隈では相変わらず、体液やら異物混入やらで、
リア充だのバカップルだのを揶揄して騒いでいたようだ。

しかし、紳士たる我々から見れば、お前たちのチョコは全て甘い。


●●コの"隠し味"にチョコを入れるのが、本場の紳士というものである。

主体と客体とを取り違える愚かな真似を我々は犯さない。

チョコはあくまでオマケに過ぎない。本物の●●コは苦いのだ。



・・や、紳士の中の紳士であれば、混ざりモノの入った●●コなど断じてもらってはならぬ。

その場で「私を見くびっているのか!」と一喝し、相手に突き返すぐらいの気概がほしい。

それでこそ真の、ピュアッピュアな紳士であ・・・ウン・・・もうヤダ、死にたい・・・









さて、前置きはここまでにしよう。

ここからが本当の地獄だ。

「見よ、これが特別催告状だ!」


(2月14日)

(36万円)

学問の場より出でて幾年月。

お察しの通り、私は悪質な痴態・・いや遅滞行為を繰り返した。


はじめは、ただ忘れたり、"寒いし面倒だからいいや"と放置していただけだった。

しかし、ネットde様々な情報と知識を手に入れ、
また何処からか催促の電話が鳴り響くようになるにつれ、いつしかこれは、
己のアイデンティティを賭けた熾烈な争いへと変化していった。


私としては死ぬまでこのチキンレースを続ける覚悟でいたが、↑の予告状をよく読むと、

「おまえがおかねをしていしたばしょではらいこまないと、

おまえのだいじなまいほーむをこわいおにいさんがころしてでもうばいとる」

・・などと書いてあったので、やむなく終戦に至った。

(痛みを知らぬニートどもよ、住宅ローン20年の重みを知るがよい!)



いくら私でも、さすがにホームレスENDはメシウマにもほどがある。

(悪質な犯罪者の家から押収された36万円↓)



では以下、敗戦の弁。

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さて繰り返すが、私もついにこうして"悪質な"滞納者として認められた。
政治家でも無いので、給与明細まで公開する気は無いが、まあビンボーである。

そして、かように清貧を貫く私でさえ悪質と判断された以上、
この年金諸制度は、やはり事実上税金の一種になったと判断してよいだろう。

(税と社会保障の一体化ってこういうことだったのか!)


よって以下の文では、これら諸制度を税制として見たとき、
一体どんな位置付けとなるかを再考したい。

※ただし筆者の立場は、あくまで社会保障諸制度そのものに反対するものではなく、
これら諸制度の存続を是とした上で、来るべき超高齢化へのソフトランディングに向け、
いかなるスタンスが好ましいかを個人的な100年観点から安心論じるプランものである。


\


これら社会保険制度について、真っ先に槍玉に挙げられるのが、その逆進性である。

消費税は比例に近い逆進だが、こっちは明確に逆進的である。


とりわけ国民年金については、人頭税との表現も当たらずとも遠からずである。
(生活保護水準に限りなく近い者を対象とした減免制度があるにせよ)

これに対する擁護意見は後に述べるが、とりあえず典型的な意見を挙げておきたい。


まず、「受益者負担の原則」から、この人頭税方式に合理性を認める立場がある。

これは保険料を、「応益税」として見る立場である。
(1行説明)応益税・・もらえる分だけ払う税 ⇔ 応能税・・払える分だけ払う税


しかし、残念ながらこの制度は、受益者負担を前提としてつくられたものではない。

たとえばこの制度は、男性と女性で予想される総給付額に当然差がある。


平均寿命とかでざっくり計算すれば、

65~79→14  65~86→21 (14:21=2:3)と、

男性と女性で給付額に2:3ぐらいの差が付いてしまう。

(年金支給開始年齢が68歳になるとさらに差が開く)


そもそも世代間格差が半端ではないし、積み立て方式では無いから当然なのだが、
これら保険料を応益税として位置付けるには、相当大幅な制度改変が必要だろう。
(ちなみに私は、そうした制度改変に賛成する立場ではない)


次、「所得税なども考慮にいれ、個別の逆進性は議論すべき」との意見もある。
たしかにこうした累進性、逆進性の問題は、税制全体で俯瞰すべきだ。


・・ということで、参考になりそうな表を以下にリンクしておいた。
(下のpdfの58ページ目、表3-14と表3-15)
http://www.ier.hit-u.ac.jp/pie/stage2/Japanese/d_p/dp2010/dp481/text.pdf

[(財務省出身の)田中秀明氏のレポート。別に無理に信用しろとは言わない]


ちょっと古い(2007年)がこれを見ると、
所得階級ごとの税・保険料の負担率のデータは、以下のようになっている。

●所得階級ごとの負担率

100万~500万円→およそ15%~20%

500万円以上→およそ20%~25%

(なお、生活保護水準の所得階級100万円以下は言及の対象から除いた)

・・上のデータを基準にすれば、この国の税制は"ゆるやかな"累進制と言えるだろう。


\


ちなみに「所得税は最高で40%のはずだろ?てか全体的にもっと高いはず」

・・との疑問をお持ちの(おおよそ配偶者に縁のない)方向けに、
一応、以下のリンクで控除制度を説明しておく。

(財務省リンク)http://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/income/236.htm

上記の給与収入700万円の例では、実際の所得税負担は16.6万円となる。


もちろんこうした控除比率は、さらに収入が増えれば相対的に小さくなる。

しかし、たとえば年収が3000万を超えるような1%?以内の人々にとって、
実際に重要なのは土地・株式などのキャピタルゲイン・・譲渡益に対する課税であろう。

調べれば分かることだが、一応ここで説明しておく。

(国税庁リンク)https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1463.htm


上の通り、株式の場合、売却益におよそ20%ほど課税される。
また土地・建物の場合も、15%+住民税5%で、合計20%ほど課税される。


ただし、土地建物については経過年数5年以内の短期譲渡の場合、
30%+住民税9%で、おおよそ39%ほど(所得税上限に近い)課税される。

・・要するに資産の流動性に応じて税率を分けているわけだ。


ごく個人的には、株式などへの資産課税も、(不動産の取引と同じように)
"税率を譲渡までの経過年数で分ける"方が、穏当な形に収まるのではないかと思うが、
そうした短期取引を飯の種にしている投機筋の方々がいる限り難しいんだろう。

(本当は、"税率を経過年数で割る"くらいでもいいと思うが・・)


\


ともあれこんな感じで、やっぱり我が国の税制は、少なくともマクロレベルでは、
いくつもの変数の微妙なバランスの上で成り立つ微妙な累進制であるのだろう。


制度の一部を調整するごとに、よくわからない不公平が発生し、
生活保護バッシングが盛り上がる不毛な状況は避けたいので、
なるべく一つのテーブルの上に課税対象をのせ、最高税率が38%くらいになるように、
"なだらかな"累進制にできたらよいと思うが、所得・保険・資産の壁は大きい。


累進制維持のためには、複雑な控除もできるだけ給付方式に置き換えた方がいいが、
現状でそれを実施すると実質増税しか目に浮かばず、何とも厳しいところである。


よって、これ以上の追及はここでは左巻きの方々に任せるものとして、次に進みたい。


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本題に戻ろう。

なぜ、国民年金はこのような"人頭税方式"になってしまったのか?

・・さすがに、「貧乏人をいじめる」ことを目的にこのような方式にしたのではない。


よく知られている話だろうが、もともとこの国民皆保険制度は、
アルバイトその他の非正規労働者をメインターゲットにした制度ではなく、
所得を把握することが難しい自営業者などをメインに据えた制度であった。


そんな彼らから確実に徴税するには、人頭税方式がもっとも合理的であったのだ。

クロヨン(死語?)問題が今以上に騒がれていた時代において、
この方式は"比較的"公平な制度であり、当時の制度設計者を責める気にはあまりなれない。


また、現在の世代間格差を生みだした極端に安い、当時の保険料についても、
国民皆保険制度を成立させる上では、必要なステップであったのだろう。
(一応繰り返すが、私は皆保険制度そのものに反対ではない)


\\


けれども、厚労省が何度も出生率推計を改ざn・・修正し、
超低金利に支えられた巨額の財政赤字が積み重なるようになり、
非正規労働者のウェートが国民年金加入者の中で増大し、
年金未加入者が問題となり、未納三兄弟が紙面をにぎわせ、
ついに悪質な滞納者が強制徴収されるに至るこうした経緯は、実に残念なものであった。


今後の世代間格差、および財政赤字の拡大のシミュレーションについては、
グーグル先生のお眼鏡にかなった以下の2つを挙げておく。

http://www.esri.go.jp/jp/archive/e_dis/e_dis072/e_dis072a.pdf

http://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/argument/mron1206-2.pdf


ひとつは「内閣府(ESRI)研究者」もうひとつは「みずほ総研」のシミュレーションである。

(どうせ細かく読まないだろうから2ch読みをする)

\

まず、2003年に作られた内閣府の研究者らによる推計について。


詳細をすっ飛ばすと、ここに挙げられた複数の将来推計のうち、最も現状に近いのは、
「ケース1)財政改革 年金国庫負担2分の1」の場合であろう。
(上記pdfの48ページ、表8に対応)


参考までに、公的債務残高(政府債務残高)について、
当時の内閣府ESRIによるケース1の場合の推計値と、
現在の統計、および2015年の推計結果を載せておく。


(48ページ、表8 公的債務残高を参照のこと)

http://www.esri.go.jp/jp/archive/e_dis/e_dis072/e_dis072a.pdf

2010年に1078兆円、2015年に1296兆円


(世界経済のネタ帳より)

http://ecodb.net/country/JP/imf_ggxwd.html

http://ecodb.net/exec/trans_country.php?type=WEO&d=GGXWDG&s=2009&e=2018&c1=JP

2010年に1042兆円、2015年に1240兆円


この2つを比べると、上で挙げたESRI研究者の推計の方がやや厳しめである。

ただ、現状の統計と極端な違いは見られず、これはほどほどに当たった未来予測だろう。


よって2050年くらいには、2500~3000兆円の債務残高があることを、
覚悟してもよさそうだ。

\

もちろん、日本はそもそも仕事の無いギリシャとは違う。

しかし、世代間格差是正の最大のボトルネックとなっているのが、
この債務残高であることは、おそらく疑いようがない。


・・というわけで、2012年のみずほ総研のシミュレーションを紹介する。

http://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/argument/mron1206-2.pdf


このレポートは、将来世代を含めた世代間格差の拡大予測に焦点を当てたものだ。
またそのために「世代会計」という手法を用いている。

「世代会計」・・全生涯で、国からもらえる額と払う額を、世代ごとに推計したもの


再びすっ飛ばして結論を述べると、「食べちゃったものは仕方ない」みたいな話になる。

支給開始年齢68歳や、消費税率20%(2025年)、医療費自己負担率引上げを実施しても、
高所得者年金減額の上積み、公的年金など控除廃止をしても、覆水盆に返らない。


かと言って、現状を放置したままだと、将来世代(いま24歳未満の人とか)が、
とんでもない負担率を被ることになる。


→pdfの14ページ、図表9(シナリオ別の世代間格差)[純受益率-純負担率]

全部乗せ→将来世代▼24.4% 20歳代▼14.2% 60歳以上△3.7%

現状維持→将来世代▼38.8% 20歳代▼4.9%  60歳以上△4.7%

(2009年度基準なので、20歳代→24~34歳などと読み替えること)


今後予想される世代間抗争に戦々恐々としながら、制度面での現状維持を試みるか、
失われた国庫の健全性を嘆きながら、その尻拭いをより若い世代中心で甘受するか、
そのどちらかが、みずほ総研のレポートの出した推計の結論である。


\


この2つは、前者が厳しい歳出削減、後者が消費税率引上げを前提にした推計だ。

財政再建側から出された見解であることは確かで、私にはその中立性を担保する力は無い。

前者は内閣府の見解ではなく、あくまで研究者個人の推計であると付け加えてもよい。


ただ、明らかに不自然な曲線で描かれた当時の厚労省その他の出生率推計は、
上記2つの推計以上に信じられるものではなかった。


そして、それら不可解な推計を前提に積み上げられた社会保障制度プランを、
(誰もはじめから信じていないとしても)私はどうしても支持したくなかった。


未来は分からないから、もしかしたら「緑の革命」のようなことが財政にも起きて、
その壁を超えることもあるのかもしれないが、そういう期待は役人の仕事ではない。


\


ごく個人的に望んでいるプランを、ここで再びまとめておく。


「まず、課税限度額が小さい国民保険料の人頭税方式を、
 ESRI研究者らの試算プランと同じく"年収の20%"に固定すること」

「各世帯の経済状況をあまり反映していない所得税の控除を段階的に廃止し、
 必要なところへの部分的な給付処置へ置き換えること(実質増税を否定しない)」

「法人税も同様に、控除から給付処置に置き換え、チェックしやすくすること」

「株式・不動産などへの譲渡益課税は、譲渡までの経過期間できちんと税率を分けること」


これらを消費税引上げの条件とし、税と社会保障の一体改革を進める・・というものだ。

(現実の3党合意では社会保障改革は先送りされ、主に消費税率引上げだけが決まったが)


\


上記のプランを、消費税率引上げを先に延ばすための方便として見る人もいるだろう。

消費税引上げと、別の負担増が重なることで、景気への悪影響を懸念する意見もあろう。

それならば、景気とは直接関係の無いマイナンバー制の導入を機に、
上記のプランを実施するという方向性も示していきたい。

現在の国民保険をはじめとする多くの税制は、
所得や経済状況の把握が難しいことを前提に設計されている。

マイナンバー制がそれを解決する手段となるなら、
これほど制度変更に適したタイミングは無い。

というか、膨大なセキュリティコストとセキュリティリスクが見込まれている
このマイナンバー制について、ほかにどんな存在意義があるのだろうか?


\


・・・もちろん分かっている。こんなものはどうせビンボー人の戯言だ。

広く薄く国民の負担増に理解を求めるといっても、
実際には馬鹿なまま騙されるか、抵抗しても屈服させられるかの二択なのだろう。
(事実私は屈服したよ・・)

それならはじめから騙されたフリをする方がよほど賢いのかもしれない。


・・・もちろん分かっている。こんなものどうせ選挙では通らない。

積極的手段で訴えることができるなら、さすがにもっとほかの方法を選んでいただろう。


結局私が採ったのは、○○しないという悪質かつ消極的な抵抗であった。

そして、バレンタインのこの日、ついに終戦を迎えた。


けれども、これだけは言っておきたい。

騙すことの是非はさておき、オッサンに騙されるためにCDを買う気にはなれない。

自分で自分をだますことに、私はどうしても耐えられないのだ、と。
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・・・そんな私にも、な、なんと【プレゼント】が!




何が入ってるのだろう?ワクワク!!





この堅さ、質感・・これは・・本命の予感・・・(ゴクリ)





おおおおお。これはおととい発売されたばかりのゲームソフトじゃないか!





ずっと前から欲しかったんだよ・・




しかも、予約しなきゃ手に入らないはずの早期購入者特典サントラCDまで付いてる!!




これ、11月に予約したけど、発売日変更で手に入らなかったんだよなぁ・・

http://ch.nicovideo.jp/artdink/blomaga/ar393492



・・まるで僕が欲しかったものを全部知ってるみたいだ。まるで・・









・・・あれ、なんでこんなところに領収書が落ちてるんだろう?


だれからこのプレゼントをもらったんだろう?




・・あ・・れ・・なんで・・目からみぞれが・・・・



(雪が解けると、つぎは春になるんだね)


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